屋外LEDビジョンに対する国民の印象調査を実施。8割以上が「印象に残る」と回答、ICA

静岡県内を商圏の中心に、大型LEDビジョンを使ったさまざまな提案を行うICAは2021年11月19日～21日の3日間、普段から屋外広告に触れる機会が多い20～60代の男女1,014人を対象に、「屋外ビジョンの印象に関する調査」を実施。8割以上の人が、「屋外ビジョンで見る広告は印象に残りやすい」と回答したと発表した。

「屋外ビジョンで見る広告は、より印象に残りやすいと思いますか？」と質問したところ、81.5％が「思う」と回答（図1）。続いて、「屋外の大型ビジョンで広告を出している企業は信頼できると感じますか？」という質問に対しては、66.1％が「感じる」と回答した。屋外ビジョンはアナログのビジュアル広告と比べ、複数の静止画を切り替えて表示できるのはもちろん、動画によってインパクトのある映像を訴求できるため、このような結果になったと考えられる。

併せて、信頼できるとした理由については、
・大勢の人に向けてメッセージを送るという勇気があるから（20代／女性／会社員）
・商品に自信があるから広告費を使って掲載しているはずだから（30代／男性／経営者・役員）
・単純に高い広告料を払える体力がある。支持されて利益を出している（40代／男性／会社員）
・屋外ビジョンに広告を出せるほどの企業だからと思える（60代／男性／会社員）
など、老若男女問わずさまざまな意見が見られた。屋外大型ビジョンは、商品やサービスのPRはもちろん、企業のブランディング効果を高めるのにも非常に大きな期待が持てると分かる結果になった。

さらに、「屋外広告を意識して見ますか？」と質問したところ、「興味が湧く広告や目を引く広告があれば見る」と回答した人が51.5%と最も多かった（図2）。次いで「暇つぶしとしてたまに見る」は31.1％、「基本的に見ない」は10.4％、「常に意識して積極的に見る」は7.0％と続いた。気になる内容であれば見ると回答した割合は半数以上と非常に多く、デザインや内容によって、視認性に大きな影響を及ぼすのが分かった。

では、具体的にどのような広告が記憶に残るのだろうか。「駅や街なかで記憶に残るのはどういった広告ですか？」という質問に対しては、「屋外大型ビジョン」と答えた人が最多で36.4％。そして、「屋外看板広告」は28.2％、「電光掲示板／屋外液晶メディア」は17.2％」という回答も得られた（同図２）。

次は、屋外大型ビジョンが記憶に残る理由について迫っていく。「屋外大型ビジョンが記憶に残る理由は何だと思いますか？」という質問に対しては、「目立つところに掲出され、目に入る回数が多いから」という回答が40.1％と非常に高い数値を示した。屋外大型ビジョンは、駅前の目立つ場所や人通りの多い場所に設置されているケースが多く、自然と目に入るため、記憶に残りやすいと考えられるだろう。

今まで見た屋外広告のなかで印象に残っているものについては、
・病院の広告で、院長さんの写真が載っているもの（20代／女性／学生）
・大型ビジョン（40代／女性／会社員）
・大きくてカラフルだったもの。伝えたいことがわかりやすかった（40代／女性／会社員）
・自分に話しかけているようなセリフのもの（40代／男性／会社員）
などの回答が寄せられた。

最後に、屋外ビジョンがユーザーに与える印象と、その先の行動パターンについて触れていきたい。「屋外ビジョンで流れている広告を、別のシーンで思い出すのはどのようなシーンですか？（複数回答可）」と質問したところ、「他媒体を見ていた時に屋外ビジョンで流れていたお店だとピンときた」が36.7％と最も高い数値となり、「SNSで話題になっていた」は27.7％、「思わず友人との会話で話題にしていた」は25.4％と続いた（図3）。他のメディアとの組み合わせはもとより、SNSとの連動性も、見逃せない重要な要素と言えそうだ。

その上、「屋外大型ビジョンを見たことがきっかけで、どのような行動をしたことがありますか？（複数回答可）」と質問したところ、「特にない」が42.1％となってしまった一方で、「気になってネット、SNS等で検索をした」は21.4％、「会話の話題になった」は17.2％、「他の媒体で同様の内容を見た時に印象に残りやすかった」は11.5％といずれも見逃せない回答を得られた（図4）。屋外大型ビジョンの映像をきっかけに、さまざまな行動に移った人の割合も高く、商品のPRにつながるのは間違いないと言えるのではないだろうか。

同社では、静岡県内最多の通行量を誇るJR静岡駅近辺に、315インチの県内最大級大型LEDビジョン「ICAビジョン」を設置。美しく迫力ある映像と音響でさまざまな屋外広告を展開するほか、AIによる正確な通行量調査を定期的に実施し、1人当たりへのリーチ単価を提示するサービスも実施している。今後も引き続き、サービスのさらなる強化に注力していく構えだ。