電通グループは7月13日、世界58カ国、地域の市場から収集したデータをもとに数値化した「世界の広告費成長率予測（2022〜2024）」を発表。この結果、2021年に続いて2年連続の増加見込みとなり、その市場規模は7,385億米ドルになると予測されている。日本単体で見ても、0.8％ほどプラス成長する見通しだ。
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【図1】世界の総広告費の推移
【図1】によると、2022年の成長率予測はプラス8.7％の回復傾向。1月に行われた過去の同調査と比べて、0.4ptほど下方修正となったものの、変わらず需要増加の傾向にあると分かった。コロナ禍からの回復基調の継続はもちろん、世界的な各種スポーツイベントや主要国における選挙などによって、広告出稿が増えているようだ。この予測通りとなれば、19.6％の成長となった2021年と合わせ、2年連続でのプラス成長となる。
国別に見ても、北米、西ヨーロッパ、中央および東ヨーロッパ、アジア・パシフィック（日本含む）、ラテンアメリカ、中東など、全ての地域で成長率がプラス成長となる見通し。電通によると、市場規模のトップ5は、米国、中国、日本、英国、ドイツがランクインし、2022年に高い成長を見込める市場は、インド、米国、ブラジルだという。
この好調を支えているのは、昨年に引き続きデジタル広告。2022年の成長率予測は14.2%、総広告費に占める割合も、55.5%と半分以上になる見通しだ【図2】。媒体別に見ると、特に動画広告（プラス23.4％）、ソーシャルメディア広告（プラス21.9％）、検索連動型広告（プラス12.9％）が成長をけん引していると予測できる。
