電通は2月22日、「2017年  日本の広告費」を発表。これによると、総広告費は前年比101.6％の6兆3,907億円と、6年連続でプラス成長となった。

特に、インターネット広告費は前年比115.2%の1兆5,094億円と、4年連続での二桁成長を遂げ、総広告費のプラス成長を牽引した。

屋外広告は、前年比100.4%の3,208億円と微増。長期・短期媒体ともに堅調に推移する一方、スタジアム看板がスポーツ観客動員数増によって媒体費の増加や新規広告主を獲得した。

交通広告は、前年比100.0%の2,002億円と横ばい。中吊りや駅貼りといった紙媒体が前年に続き落ち込む中、関東圏以外でのデジタルサイネージの設置が大幅に進み、売上げを伸ばした。

業種別にみると、増加したのは「不動産・住宅設備」（前年比108.9％、一般住宅）、「エネルギー・素材・機械」（同108.0％、ガス自由化関連）、「情報・通信」（同101.7％、ウェブコンテンツ、スマートフォン）、「家庭用品」（同101.6％、殺虫剤、機能性マットレス）、「自動車・関連品」（同101.5％、2BOX、軽自動車、SUV）、「飲料・嗜好品」（同100.8％、乳酸菌飲料、ミネラルウォーター、美容・栄養ドリンク）の6業種。減少したのは「家電・AV 機器」（同88.6％）、「精密機器・事務用品」（同88.8％）など15業種だった。

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