電通は2月24日、「2021年 日本の広告費」を発表した。
これによると、2021年1月～12月の総広告費は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響が下半期にかけて緩和したのに加え、社会のデジタル化も進むなか、好調なインターネット広告費の成長に支えられ、二桁増の6兆7,998億円（前年比110.4%）となった。
概況として、上半期は感染拡大に伴う緊急事態宣言・まん延防止等重点措置などに伴い、前年同様に新型コロナウイルスの影響を大きく受けた。下半期に入ると、コロナ禍からの回復に伴う景況感や消費者心理の改善に伴い、テレビメディア広告費が回復。インターネット広告費の成長が加速したのも広告市場の成長につながった。
これに、東京2020オリンピック・パラリンピックが広告需要を後押し。10月以降、音楽・スポーツイベントやテーマパークなどで次第に入場制限は解除され、人流や経済が戻ってきたことを受け、多くの広告媒体は回復傾向になった。リアルとオンラインを組み合わせたイベントも徐々に増加し、リアルイベント自体も感染症対策を施すなかで開催されていき、中でも大型のスポーツイベントの実施は明るい兆しをもたらした。
インターネット広告費は1997年に推定を開始して以来、継続的に高い成長率を維持し、2021年には2兆7,052億円（前年比121.4%）に上り、マスコミ四媒体広告費の2兆4,538億円（前年比108.9%）を初めて上回った。とりわけ映像系を中心に動画広告需要の高まりが顕著で、デジタルプロモーションの活用拡大も市場成長に貢献した。
