電通は2月27日、国内の総広告費と媒体別・業種別広告費を推定した「2024年 日本の広告費」を発表した。
これによると、2024年の総広告費は、通年で7兆6,730億円（前年比104.9%）で、2021年から4年連続で成長するとともに、3年連続で過去最高を更新した。国内の広告市場は、好調な企業収益や消費意欲の活発化、世界的なイベント、インバウンド需要の高まりなどに支えられ、「インターネット広告費」を中心に、「マスコミ四媒体広告費」「プロモーションメディア広告費」の3つ全てのカテゴリーが成長した。
市場をけん引するインターネット広告費は、3兆6,517億円（同109.6%）で前年に比べて3,187億円の増加。SNS上の縦型動画広告をはじめ、インターネットに接続されたテレビ・コネクテッドTVなどの動画広告需要がより伸び、市場全体の拡大に寄与した。マスコミ四媒体広告費は、2兆3,363億円（同100.9%）と3年振りの前年越え。プロモーションメディア広告費は、1兆6,850億円（同101.0%）と前年に続き増加した。特に、人流がコロナ禍前に戻ったことから、屋外や交通、POP、イベント・展示・映像ほかといったリアルな場面での成長が目立ったとまとめている。
媒体別広告費
媒体別に見ると、屋外広告は2,889億円（同100.8%）で、ラグジュアリーブランドや飲料、コンテンツ、人材系を中心に多くの業種で活用され、前年に続き増加。インバウンド需要の高まりに伴い、関連業種での広告出稿が目立ったという。短期看板は、人通りの多い繁華街に設置された大型ボードへの需要が堅調。屋外ビジョンは、渋谷、新宿、表参道など都心部でニーズが高まり、販売価格の値上げなども影響して成長した。ネットワーク型のデジタルOOH媒体は、位置情報などのデータを活用したプランニングと広告配信ができる媒体として定着し、多様な業種での活用も拡大・成長したとしている。
交通広告は1,598億円（同108.5%）で、鉄道は車内ビジョン、中づり、ステッカーなどの車両内の媒体が前年を上回った。駅媒体も、大型媒体の新設をはじめ、大型サイネージやボードなどジャック系媒体への高い需要により堅調に推移。空港は、インバウンド需要の高まりにより、デジタルサイネージを中心に前年を上回った。タクシーは、一部媒体の値上げや新たな媒体メニューが売り上げに寄与したものの、BtoB企業による予算規模の縮小に伴い、前年を下回ったとしている。
イベント・展示・映像ほかは、4,269億円（同111.0%）。イベント領域は、メーカーの販促や周年イベントなどは活発化したものの、一部大規模イベントが開催されなかったことから、1,656億円（同97.2%）と前年を下回った。展示領域では、テーマパークへの大型投資が続き、専門店市場の海外アパレルブランド、ホテル、企業PR施設、自動車関連店舗の新装・改装需要やインバウンドなどの拡大も追い風となり、需要は回復。一方、複合商業施設市場や博物館・美術館などの文化施設では大型案件が減少した。
映像関連は、AIやDXなどの技術革新により、企業のマーケティング・プロモーション活動における動画映像のニーズが高まった。オンライン展示会やウェブ講演会・セミナーなどに付随する配信動画、商品サービス紹介動画などへの制作需要が前年に続き高まっているという。なお、教育やエンターテインメント分野でも動画映像は拡大傾向だ。シネアドは、邦画アニメを中心に話題作が多く公開された影響もあり、前年を上回ったとしまとめた。
