メトロアドエージェンシーは2024年11月18日～20日、交通広告の効果に関する自主調査を実施。2025年3月18日に内容を発表した。結果、商材カテゴリに対する関心が高い人は、その商材の交通広告を覚えている傾向が高く、一般的なマーケティングと同様の効果を得られると分かった。
マーケティング分野では原則、商材やサービスへの関心や購買意向が高い人ほど、関連情報への感度が高まる傾向にあると言われている。そこで同社は、交通広告に関しても同様の効果が得られるのかを独自調査。東京メトロとJR東日本の車内ビジョンに継続出稿していたマンションブランドを対象に、路線利用者600人へ広告到達率、興味喚起度を聴取した。
そのなかで、アンケートの対象者に「マンションの購入意向」を訪ねた調査では、「購入意向者（時期は問わない）」と回答した「高関与層」は44.8%、「非購入意向者」と答えた「低関与層」は45.3%と、ほぼ半々の結果に【図1】。そして、「購入意向者」の広告到達率を調べると、「（広告動画を）見た」「見たような気がする」と回答した割合は、72.2%と非常に高い数値を示した【図2】。
【図1】調査対象者の広告商材に関する関与度内訳
【図2】広告商材に関する関与度別の「広告到達率」
なお、全体での広告到達率は、47.2％。そのうち「非購入意向者」は25.4％とより低い数値になっており、比較して「購入意向者」の広告到達率は2.8倍と非常に高い関心を得られたのが分かる。
また、広告動画の視聴後に、マンションブランドに興味を持ったかどうかを、5段階で評価してもらう「興味喚起度」に関するアンケートも実施。これについても、「とても興味を持った」「やや興味を持った」と回答した層が、全体で45.5％に対し、「購入意向者」に絞ると、75.5％と高い数値を記録。一方で「非購入意向者」は20.5％と、3.6倍以上もの差が生まれた【図3】。
【図3】広告商材に関する関与度別の「興味喚起度」
今回の調査から、一般的なマーケティングと同様、交通広告に関しても、広告商材に対する関与度が高いと、広告に接したときの興味喚起度もそのまま高くなると分かった。
詳しい調査結果は以下の通り。
■調査概要
・実施媒体／Tokyo Metro Vision（東京メトロ）、トレインチャンネル全線セット（JR東日本）
・調査方法／Webリサーチ
・調査対象／1都3県居住の20代～60代男女のうち、広告掲出期間の直近1週間（2024年11月11日～11月17日）に広告掲出路線（東京メトロ・JR東日本）のいずれかを1回以上利用した人。なお、調査会社・広告会社・コンサル会社・不動産会社に勤務するものを除く
・調査人数／600サンプル
・調査期間／2024年11月18日～11月20日
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