電通イージス・ネットワークは6月14日、世界59カ国・地域から収集したデータに基づき、2017年確定実績と2018年改定予測を取りまとめた「世界の広告費成長率予測」を発表した。

これによると、2018年の世界の広告費成長率は3.9％を見込み、総広告費は6135億ドルの過去最高に達するとしている。2017年の確定実績は成長率3.3％の5905億ドルだった。

最大の要因は、二桁成長を続けるデジタル広告費の好調ぶり。18年は12.6％、19年は11.3％と今後も二桁成長が続く見込み。その結果、世界の総広告費に占める割合は、18年にはシェア率38.4％に達する見込みで、初めてテレビ広告費を上回ると観測されている。19年にはシェア率40％を超えるという。

このデジタル広告費の牽引によって、総広告費は翌19年も3.8％の成長が予測され、リーマン・ショックの影響を受けた09年以来、10年連続のプラス成長となる見通しだ。

一方、媒体別に見ると、「屋外／交通」は成長率が17年2.6％、18年2.2％、19年2.1％で、シェア率は17年6.3％、18年6.2％、19年6.0％と減少の傾向にある。

世界3位の市場規模である日本は、緩やかで安定的な経済成長に伴い、18年の成長率は1.5％が見込まれている。世界1位、2位の米国と中国に加え、西ヨーロッパの英国やフランス、また東ヨーロッパのロシアなどが堅調であることから、ラテンアメリカを除く全地域が上方修正となった。