デジタルサイネージを活用したNFT販売の実証実験を実施、丹青社と三井不動産

丹青社と三井不動産は4月4日(月)~11日(月)、東京・渋谷の商業施設、「RAYARD MIYASHITA PARK」にて開催されるイベント「Takahiro Koga -CRYPTO- ~下克上時代の陶芸×NFT~ produced by B-OWND」で、デジタルサイネージを活用したNFT(※)アートの販売に向けた実証実験を行う。

同イベントは、「反わびさび」をモットーとする若手陶芸家・古賀崇洋氏によるポップアップイベント。各作品はリアル展示はもとより、丹青社が運営するアート・工芸作品専門のプラットフォーム「B-OWND」を用いて、3DCG化したものも用意。デジタルサイネージを用いて、画面上で展示される。【画像左がリアル作品、右がデジタル作品】

「B-OWND」とは、ブロックチェーンによって証明書付きのデジタル作品を購入できるオンラインマーケット。作品を購入した人は、NFTの仕組みによってその事実が半永久的に記録されるようになるため、これまでは実物のやり取りでしか実現し得なかった、美術品の管理をプラットフォーム上でできるようになる。このようなNFTを本格活用したアートイベントの実証実験は、国内で初めての事例となる。

さらに期間中は、丹青社が協業するピクシーダストテクノロジーズによって提供されている空間データプラットフォーム「KOTOWARI」を利用し、会場内にカメラを含むセンサーを設置。来場者の属性や滞留時間などのデータを収集して、検証測定に役立てていくそうだ。

※ Non Fungible Token の略で、非代替性トークンとも言う。オンライン上の取引を改ざん不可能な状態で記録する「ブロックチェーン」の技術を用いてデジタルデータに特定の個別情報を持たせ、そのデータに唯一無二の価値を与える。屋外広告の用途で言うと、これによって個人消費者でも屋外広告の枠を購入できるようになり、自由にアート作品を展示したりといった活用方法も模索されている

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