新たな広告サービス「応援広告」の認知度、活用状況を調査するWebアンケートを実施。一般消費者の約半数が“推し”を持っていると回答 jeki

また、実際に応援広告を出稿した人に年間の広告費を尋ねたところ、平均で約6万円ほど費やしているのだそうだ【図6】。加えて、その後の”推し活”においては、73.6%が「(やや)増えた」と回答【図7】。さらに充実した“推し活”をしている傾向が高いと明らかになった。

【図6】年間応援広告費用
全体を人数で割り、広告出稿費の試算を行ったところ、約6万円が平均となっているようだ

【図7】応援広告実施後の推し活への出費の増減
約7割の消費者が「増えた」と回答。今後の経済活性化にも期待が持てそうだ

タレント、俳優、アイドル、アニメキャラクター、スポーツ選手など、分野・ジャンルにとらわれず、「応援したい」という一般消費者の情熱から生まれる“推し”。こうした現象の背景には、“推しの布教活動”を通じて、自分の愛する“推し”の活性化に貢献したい、という欲求があるものと推察できるだろう。

これまでも、例えばアイドルやアニメキャラクターの誕生日をプライベートで祝い、ブログで報告するなどといった文化は存在していたものの、それをより広範囲かつ大規模に発信できる応援広告という文化の登場によって、価値観に変化が起きている。“推し活”が対象に愛情を注ぐ自己完結的なものから、より高次なものへと進化していると捉えられる側面もありそうだ。

今やこれらのオタク文化は、日本の経済を大きく担っていると言っても、過言ではない。こうした応援広告の取り組みは、広告業界に新たな可能性を生むだけでなく、今後の経済活性化にも大きく寄与してくるのではないだろうか。

「推し活・応援広告調査2022」 調査の詳しい概要は、以下の通り
・調査主体/株式会社ジェイアール東日本企画 jeki応援広告事務局「Cheering AD」
・調査手法/インターネットアンケート調査
・調査期間/2022年12月16日~2023年1月5日
・調査エリア/1都3県
・調査対象者/15~49歳の男女
・サンプル数/17,226件
※グラフ内の数字は、四捨五入による端数を調整していないため、内訳と計が一致しない場合もある

ページ:
1

2

関連記事

  1. 首都圏203駅476面のデジタル媒体をパッケージ化した「DOOHセット」の提供を開始、JR東日本

  2. 「感謝」の文字で埋め尽くされたB0ポスター60枚分の巨大広告が登場、鈴鹿サーキット

  3. デジタル改革によって売り上げ増加につなげる「営業スキルアップWebセミナー」を開催、フジテックス

  4. 高田馬場駅に大正製薬初の単独LEDビジョンが登場、10月1日に稼働開始

  5. コンビニに多彩なデジタルコンテンツを配信する新会社が設立。店舗のサイネージ導入が加速、ファミリーマー…

  6. 「建設業の2024年問題」に関する調査結果を発表。労働時間の上限規制をしっかり理解しているのは14%…

  7. 大手広告会社3社と一挙に業務提携を締結。DOOH領域のさらなる強化へ、ジーニー

  8. ロングセラーの屋外用器具一体型LEDにハイパワータイプが登場。2,000㎜の長距離照射と演色性Ra9…

  9. 社内のあらゆる音声業務に対応できるAIロボットをPR。AIを実際の社員に見立てた「履歴書」の屋外広告…

人気記事 PICK UP!
PAGE TOP