新たな広告サービス「応援広告」の認知度、活用状況を調査するWebアンケートを実施。一般消費者の約半数が“推し”を持っていると回答 jeki

また、実際に応援広告を出稿した人に年間の広告費を尋ねたところ、平均で約6万円ほど費やしているのだそうだ【図6】。加えて、その後の”推し活”においては、73.6%が「(やや)増えた」と回答【図7】。さらに充実した“推し活”をしている傾向が高いと明らかになった。

【図6】年間応援広告費用
全体を人数で割り、広告出稿費の試算を行ったところ、約6万円が平均となっているようだ

【図7】応援広告実施後の推し活への出費の増減
約7割の消費者が「増えた」と回答。今後の経済活性化にも期待が持てそうだ

タレント、俳優、アイドル、アニメキャラクター、スポーツ選手など、分野・ジャンルにとらわれず、「応援したい」という一般消費者の情熱から生まれる“推し”。こうした現象の背景には、“推しの布教活動”を通じて、自分の愛する“推し”の活性化に貢献したい、という欲求があるものと推察できるだろう。

これまでも、例えばアイドルやアニメキャラクターの誕生日をプライベートで祝い、ブログで報告するなどといった文化は存在していたものの、それをより広範囲かつ大規模に発信できる応援広告という文化の登場によって、価値観に変化が起きている。“推し活”が対象に愛情を注ぐ自己完結的なものから、より高次なものへと進化していると捉えられる側面もありそうだ。

今やこれらのオタク文化は、日本の経済を大きく担っていると言っても、過言ではない。こうした応援広告の取り組みは、広告業界に新たな可能性を生むだけでなく、今後の経済活性化にも大きく寄与してくるのではないだろうか。

「推し活・応援広告調査2022」 調査の詳しい概要は、以下の通り
・調査主体/株式会社ジェイアール東日本企画 jeki応援広告事務局「Cheering AD」
・調査手法/インターネットアンケート調査
・調査期間/2022年12月16日~2023年1月5日
・調査エリア/1都3県
・調査対象者/15~49歳の男女
・サンプル数/17,226件
※グラフ内の数字は、四捨五入による端数を調整していないため、内訳と計が一致しない場合もある

ページ:
1

2

関連記事

  1. 屋外広告のプラットフォーム「MASTRUM」と京急電鉄が初の連携。6駅に設置しているデジタルサイネー…

  2. ファミリーマート サークルK・サンクス全国5000店舗の看板架け替え完了

  3. 千葉県の看板製作会社と新聞社がビジネスマッチング契約を締結。業界の垣根を超えた新規顧客獲得へ、協同工…

  4. 東京都内8カ所のLEDビジョンを一挙に活用できる同時放映サービス「pote vision」をリリース…

  5. 【2020年 日本の広告費】屋外広告は前年比15.7%減の2,715億円で推移。ネット広告はマス4媒…

  6. リサイクルボックスの正しい使い方を啓蒙する写真展を開催。“ありえない”ごみの写真が集結 日本コカ・コ…

  7. ピアラ 郵便局の指定代理店登録により新たな客層に訴求可能へ

  8. オンラインセミナーに正体不明のミマキマンが登場! ウインドウ装飾のいろはを解説、ミマキ

  9. クラウドポイントとシャープが業務提携、屋外DS市場の更なる拡販へ

人気記事 PICK UP!
PAGE TOP